１８歳人口の減少とともに、各大学がその対応を次々と実施している。その発想はユニークなものが並んでいる。しかもその発想から垣間見える「明日の大学」が新しい進学指針を示しているように思える。大学は全く新しい時代へすでに突入している。このことをよく学んで受験や、進学を決めねばならない。２０１８年、日本にある大学は７８０校にも及んだ。ところが学生数が定員に満たなかった大学が２００校を超え、大学総数の実に３６％にもなっている。定員充足率が５０％を割る危機的大学も増えている。

 

　文科省は都市集中の弊害を考え、東京２３区内に１９年度の学生定員の増加と学部・学科の新設は認めないとした。早稲田大学はこの方針を踏まえて、学生数の減員をすすめている。平成１３年からすでに３０００人の減員を実現したが、さらに６０００人の減員を考えている。

 

　ところが中央大学は多摩キャンパスに２０年から健康スポーツ科学部を新設して、増員・拡張を目指している。校地の面積は日本大学が３０００００００㎡、早稲田、慶応が２００００００㎡を超えているが、２３区内にあるため増員はできない。しかし中央大学は多摩に主キャンパスがあり、東京２３区には入らない。思いのままに新学部の開設ができる。このように拡張と縮小の２つの方向をとる大学がある。

 

　国から各私学を応援する私学助成金というものがある。毎年交付されるが、これが大学の大きな収入源であり、各種計画の財源となっている。これは学生数で決まるのではない。学生数ももちろんだが、運営計画、研究業績、学部内容など加味して決まる。私学１位は９０億円に達する早稲田、２位から４位は８０億円台の東海、慶応、日大と続く。立命館が５５億円、明治が４２億円である。

 

　そしてこれらの助成金の多くの部分は、学生支援に使われていく。（表①）

 

　皆さんは早稲田のWISHをご存知だろうか。WASEDAINTERNATIONAL STUDENT HOUSEのことだ。中野駅から近い早稲田の学生寮で、ここだけでも９００人、２４か国からの留学生や日本人学生が入居している。１Ｆのエントランスはセキュリティつきのドアに、２４時間体制のフロントデスクの警備、すべて１１Ｆまでが個室、４つの個室が１つのユニットのように設計され、各階に自炊できるコミュニティキッチンもある。２Ｆにはフィットネス・音楽室・大浴場などがある。毎月の寮費はわずか５３０００円、まさに学生の支援である。学生寮に入れる学生数は早稲田が突出していて６５００人。２位以下を大きく引き離している。（表②）

 

　学生支援のユニークさでは近畿大学も負けてはいない。東大阪キャンパスの「アカデミックシアター」はそのユニークさでも日本を代表するといっていいだろう。ことに５号館と呼ばれる建物は、実に７万冊の蔵書がある図書館で、ほかに学園祭のコンサートホールに中と外が一瞬につながる設計にも驚かされる。ここには２４時間自習できる自習室があったりして、ほとんど驚きの斬新さである。こうした設備も大学の明日につながる。

 

　大学の活性状況を判断する材料のひとつに、科研費というのがある。科学研究費補助金のことで、公的補助金である。科研費は１８年度は２２８６億円にも上るが、なんといっても国立大が上位を占めている。私大１位の慶応義塾は全体では１０位で３５億円。私大２位の早稲田は全体では１３位で２５億円、私大３位の立命館大学は全体では２４位で１２億円。科研費の増強はこれからの私大の努力目標となろう。（表③）

 

　受験生にとってより大切な指針は、教員一人当たりの学生数である。国際基督教大学がトップの位置を守り続けているが、早くから外国人教師を採用し、着々とその位置を上げていった。教師一人当たり、学生１９人というのはなんともすごい気がする。キメの細かな教育というのはこうしたところから生まれてくる。（表④）

 

　ところでこれからの大学をいくらかの視点から見ていただけたと思うが、大学の評価を「偏差値」で片づける時代は次第に変わってきている。この傾向は２００６年頃から現れはじめ、「偏差値」だけがすべてではないことに社会的な覚醒が起きている。親切な内容のいい大学はどこかというテーマで、２０００校にも上る高校教師のアンケートでは実にユニークな内容になる。金沢工業大学は毎年１位を続けているが、その評価は２位の東北大の２倍を軽く超える。阪大や京大の１１倍にもなる。さらに驚くのは就職率のすごさだ。卒業生３００人までの規模では岐阜県立看護大など４校が１００％、卒業生が１０００人までの規模では富山県立大などが９８％、卒業生２０００人までの規模で金沢工業大９８％、卒業生２０００人以上の規模で芝浦工大９６％などとなっている。高校教員へのアンケートは１位５点、２位４点、３位３点として集計したものである。新時代だ。